出願資格(博士前期)

Eligibility (Master's Program)

【推薦入学試験】

次のいずれかに該当する者

  • 2021年3月までに学校教育法第83条に規定する大学を卒業見込みの大学生
    日本国内の4年制大学を2021年3月までに卒業見込みの者
  • 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構において学士の学位を2021年3月までに授与見込みの高等専門学校専攻科生
    大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を2021年3月までに授与見込みの者

推薦要件
次に示す推薦要件のいずれかに該当する者のうち、学(校)長、学部(群)長又は所属長等が責任をもって推薦し、合格した場合には入学することを確約できる者

  • 出願時までに修得した単位のうち、A(優)の評価を取得した科目の単位が、総取得単位の概ね70%以上を占める者
  • 特定の研究分野に優れた者

10月期【一般入学試験、社会人特別選抜】
2月期【一般入学試験・社会人特別選抜・英語受講者特別選抜】

出願できる者

  1. 学校教育法第83条に規定する大学を卒業した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに卒業見込みの者
    日本国内の4年制大学を卒業した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに卒業見込みの者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに学士の学位を授与される見込みの者
    大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者及び学士の学位を2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに授与される見込みの者
  3. 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに修了見込みの者
    小学校入学から大学卒業までに16年以上の課程を要する外国の大学を卒業した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに卒業見込みの者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに修了見込みの者
    日本国内で小学校入学から大学卒業までに16年以上の課程を要する外国の大学が行う通信教育を受け卒業した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに修了見込みの者
  5. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに修了見込みの者
    文部科学大臣指定外国大学日本校
    :テンプル大学ジャパンキャンパス(教養学部、コミュニケーション・シアター学部、芸術学部)※平成29年8月31日付けで「テンプル大学ジャパン」から名称を変更。テンプル大学ジャパン(教養学部、コミュニケーション・シアター学部、芸術学部、観光ビジネス学部)も対象とする。東京都港区南麻布2丁目8番12号
    :天津中医薬大学中薬学院日本校(中薬課程)兵庫県神戸市中央区伊藤町110番2号及び兵庫県神戸市中央区江戸町104番9
    :北京語言大学東京校(中国語学部中国語学科) 東京都豊島区南池袋2丁目29番14号
    :上海大学東京校(中国語学部中国語学科) 東京都新宿区百人町1丁目1番3号
  6. 外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。)において、修業年限が3年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により、学士の学位に相当する学位を授与された者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに授与される見込みの者外国において学校教育における16年に満たない課程を修了した者のうち、当該外国の政府・関係機関の認証を受けた者による評価を受けた大学等で、修業年限が3年以上の課程を修了し、学士の学位に相当する学位を授与された者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに授与される見込みの者
    ※本条件で出願する予定の方は、図書館情報エリア支援室大学院教務へ、10月期は2020年8月28日(金)までに、2月期は2020年11月27日(金)までにあらかじめお問い合わせください。また、学位取得証明書を提出すること。
  7. 学校教育法施行規則第155条第1項第5号の規定により、文部科学大臣が別に指定する専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)を文部科学大臣が定める日以後に修了した者及び2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに修了見込みの者
    専修学校専門課程の修了者で「高度専門士」の称号を付与された者及び、専修学校専門課程を2021年3月(英語受講者特別選抜は2021年9月)までに修了見込みの者で、「高度専門士」の称号を付与される見込みの者
  8. 文部科学大臣の指定した者(昭和28年文部省告示第5号:旧大学令による大学又は各省庁設置法・組織令、独立行政法人個別法による大学校を卒業した者等)
    主な指定=教育職員免許法(昭和24年法律第147号)による小学校、中学校、高等学校若しくは幼稚園の教諭、若しくは養護教諭の専修免許状又は一種免許状を有する者で22歳に達した者など

出願資格審査が必要な者

  1. 情報学学位プログラムが行う個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、22歳に達したもの及び2021年3月(英語受講者特別選抜においては2021年9月)までに22歳に達する者((注)参照))
    短期大学・高等学校・専修学校・各種学校の卒業者、外国大学日本校、外国人学校その他の教育施設の修了者(見込みを含む)等
  2. 2021年3月末日(英語受講者特別選抜においては2021年9月末日)で大学に3年以上在学した者であって、本学の大学院が、本学の大学院の定める所定の単位を優秀な成績で修得したと認めた者((注)参照)))
  3. 2021年3月末日(英語受講者特別選抜においては2021年9月末日)で外国において学校教育における15年の課程を修了し、外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了し、又は我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者であって、本学の大学院が、本学の大学院の定める所定の単位を優秀な成績で修得したと認めた者((注)参照))
    ①外国において学校教育における15年の課程を修了した者
    ②外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了した者
    ③我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
  4. 学校教育法施行規則第155条第1項第7号の規定により大学院に入学した者であって、当該者をその後に入学させる本学の大学院において、教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者((注)参照))該当者:他大学院を飛び入学した者
    他大学院を飛び入学した者

(注)出願資格9~12で出願しようとする者については、出願資格審査(個人の能力の個別審査により本学大学院が大学を卒業した者と同等以上の学力があるか否かを出願前に審査すること。)を行いますので、あらかじめ図書館情報エリア支援室大学院教務へ申し出てください。出願者調書等の所定様式を大学院入試情報サイトから入手し、必要な証明書と共に連絡先の住所、電話番号、メールアドレスを添えて、10月期は2020年8月28日(金)までに、2月期は2020年11月27日(金)までに、図書館情報エリア支援室大学院教務あてに郵送又はe-メールにてお送りください。
e-メールでお送り頂く場合、卒業証明書及び成績証明書はJPEG形式の画像もしくはPDFファイルにしてお送りください。審査の結果、出願資格が認められた場合は、出願時に原本を提出してください。また、Web入力システムに入力する認証番号をお知らせします。原本は出願時に提出してください。

各項目の詳細は、大学院入試情報サイト(http://www.ap-graduate.tsukuba.ac.jp/)も合わせてご確認ください。

社会人特別選抜に出願できる者

一般入学試験の出願資格を有し、入学年度の4月1日現在、3年以上の実務経験を有する者(現職の必要はありません)